第33回母子健康協会シンポジウム 「食物アレルギーのお子さん達が健やかに育つように…ガイドライン作成を機会に」
3.「ガイドラインの普及と啓発を如何に進めるか」

東京慈恵会医科大名誉教授 前川喜平先生

一.「普及と啓発が必要な理由」

１．食物アレルギーの有病率

食物アレルギーの診療の手引き２０１１によると我が国における食物アレルギーの有病率は、乳児が約10％、３歳児が約５％、保育所児が５・１％、学童以降が１・３〜２・６％程度と考えられ、全年齢を通じて、我が国では推定１〜２％程度の有病率と考えられます。我が国食物アレルギー人口は乳児５〜10万、幼児期30万、学童以降１００万以上で約１５０万です。

２．ガイドラインの普及と啓蒙が必要な理由

どんなに素晴らしいガイドラインが作成されても、全国に普及し、実際に使用されなければ意味がありません。絵に描いた餅です。この点、食物アレルギー・ガイドラインの普及と啓発はこれからの重要な課題と言えます。

現在、食物アレルギーで悩んでいる全国１５０万の人々になるたけ早く、ガイドラインの情報を届け、正しい対応をして欲しい、海老澤流、伊藤流ガイドラインの情報を早く届けたい、これが第一の理由です。